介護施設の離職率を下げる３つの方法

こんにちは、櫻井です。

今回は介護施設の離職率を下げる３つの方法について

お話していきたいと思います。

この記事は主に施設経営者、管理者向けに書かれています。

この記事を書いた人は・・・

人員不足を起こさない

　まずは、なによりも人員不足を起こさないことが大事です。

これから、介護職員不足はより進むと考えられています。

２０１８年までの資料では有効求人倍率は上がり続けています。

（一時的にコロナ禍でほぼ全産業の求人倍率は改善しています）

もしも、人員不足が常態化してしまっている場合は、

すぐに改善が必要です。

コロナ禍で有効求人倍率が一時的に改善しているタイミングで

対策を万全にしておきましょう。

現状の介護業界で生き残るには、人員不足対策が

要になります。人員募集をしっかりできているか？

離職率は高くないか？

しっかりチェックし、人員不足を起こさない工夫が必要です。

職員教育の充実

職員教育の充実も大事です。

介護事業は主役は人ですので、職員の能力を高めることが大事です。

仕事がどれだけ任せられるか？

どれだけ自立した職員に育っているか？

職員教育を徹底し、人材のレベルアップが必要です。

また福祉事業ですから、経営的視点を重視しない職員も多くなりがちです。

昔は、福祉事業なので経営的視点を嫌うような職員もいました。

もし、現状でもそのような職員が施設内にいるならば

早急に改善しなければなりません。

経営的視点を持たない職員は、コスト意識もなく

経営者の実施しようとしていることが理解できない場合があります。

そのような職員が理解できない経営者を批判し、対立を煽ったりすると経営的に

崩壊してしまいかねません。

しっかり経営的な教育も実施していく必要があります。

ルールの明確化

ルールがしっかり整備されているかどうかも大事です。

ルールが整備されていないと、規律が乱れ、多くの

混乱をよびます。声が大きい職員がイニシアティブをとるようになると

新人職員は誰のいうことを聞けばよいのかわからなくなります。

そのような職場は新人の定着は困難だと言っていいでしょう。

また、ベテラン職員はルールがバラバラのため

自己流の仕事が増え業務効率は低下してしまいます。

ルールを重んじるような職員は早々と離職し、

違う施設へ行ってしまいます。

すると、運営も厳しくなります。

施設の方針をしっかり持ち、方針のもとルールを整備していく必要があります。

なにが評価され、何が評価されないか明確にしていかないと

運営の声は届かなくなり、必要な職員はいなくなってしまいます。

まとめ

いかがだったでしょうか？今回は介護施設の離職率を下げる

３つの方法についてお話させていただきました。

離職を下げる取り組みは様々ありますが基本的なことを

いかに効果的に実行していくことが求められます。

人員が定着する条件が整っているか今一度

見直してみるのもいいかもしれません。